このブログは、まちづくりや都市計画、不動産の取引や投資に関して役立つ情報をつぶやくＯＳＳＡＮ（オッサン）のブログです。良かったらブックマークを活用いただき、業務や調べものの時に活用してくれると励みになります。
不動産を売買する上で、その物件の情報を早い段階で調査しておく必要があります。
買主が物件を探している段階で、「この不動産にはどのような建物が建てられるのか？」と考えるからです。
そのような日々の業務の中で使用される専門用語など理解するのは重要です。なんとなくの独自の理解で納得していませんか？
不動産調査において「鉄道や高速道路が不動産に隣接している場合」の注意点について理解しておくことは重要です。ここでは、その内容と考え方についてわかりやすく記事にしています。
不動産の売買において土地利用の内容を説明する際には正しい根拠を正確に売主・買主に伝える必要があります。
建築士試験、重要事項説明などにおいて必須の知識となりますので、こちらの記事が参考になれば嬉しいです。
それでは、わかりやすくポイントを絞って解説します。
１ 鉄道や高速道路が不動産に隣接している場合の注意点
鉄鉄道や高速道路が不動産に隣接している場合、鉄道会社や高速道路会社に対して調査が必要です。
ここでは、不動産の売買の観点からどのような調査をすべきかについて説明します。
２ 鉄道や高速道路が不動産に隣接している場合の調査方法
鉄道や高速道路などが隣接またはごく近隣にある場合には、鉄道会社や高速道路会社に対して次のような調査が必要になります。
２－１ 建築時の制限等について
建築する場合において制限がないかを確認する。
建築時にクレーン車など列車の運行に支障となるを使用する場合は、「事前に協議が必要です。」と回答されることもあります。
２－２ 将来の工事計画等について
すでにある鉄道や高速道路が、将来、行われる可能性がある主な工事として、拡幅・高架化・地下化などが考えられます。それぞれ日照・通風などの影響が予想され、住環境が変わるため、調査すべき内容となります。
鉄道の高架化により戸建ての場合は、日当たりが悪くなる可能性があり、マンションの場合は目の前に線路ができる可能性があります。
工事計画がある場合には、次の内容を確認しましょう。
- 工事開始予定時期や完了予定時期
- 調査物件において予想される影響（騒音・振動・排気ガスだけでなく、プライベートが侵害される可能性など）
- 調査物件において再建築や増改築を行う場合の、事前相談の必要性や手続き、制限など
- 工事計画に関して取得できる図面
なお、鉄道等は多くの場合都市計画施設となっており、自治体の窓口で都市計画施設としての調査もしておきましょう。
■まとめ
いかがでしたか？
不動産調査において「鉄道や高速道路が不動産に隣接している場合」の注意点についての説明でした。
物件の仲介を行うためには、用語の意味をきちんと理解し、売主・買主に適切に把握してもらう必要があります。
物件の売買を実施・仲介するにあたっては、宅地建物取引士として重要な要素となってきます。
調査した結果、売買の対象となるについては、十分に説明し理解のうえ、契約を行う必要があります。
少しでも疑問がある場合は、事前に十分に確認しチェックをしておきましょう。
不動産の取引・設計や投資の際には、買主や施主の要望を十分に理解して、リスクを回避するためにも理解をしておく必要がありますね。
