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【OSSAN’s知恵袋】家の購入を考えている方必見!これからは自己防衛も大事|水害に強い家づくり情報【最新版】

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近年、災害が頻発化・激甚化するなかで、特に水害被害が以前よりも話題にのぼるようになった。

これから家を建てるなら自己防衛の意味も含め、水害リスクをきちんと確認して検討したいものです。

ではどうやったら水害に強い家をつくれるのでしょうか?

 

こんにちは。OSSANです。

 

ここでは、これから家の購入を考えている方や、浸水常襲地に悩んでいる方向けに、近頃の事例も含め記事にしてみました。

ひとたび床上浸水すれば建物だけでなく家具やキッチン、浴室、トイレ等の設備もダメになります。

また地域に被害が集中し、職人が不足して、復旧までに時間がかかり、避難生活もながくなります。

 

水害対策は従来、川から水があふれないようにする、という考え方です。ところが最近はそれだけでは被害が防げていません。そのためここ数年で、自己防衛策の含め、建築でも対策を考えなければならなくなってきています

 

近頃は住宅の水害対策方法を大きく5つに区分し、それらを費用対効果の面から検証しています。

5つの水害対策法を費用対効果の面から検証してみましょう。

 

その5案とは以下のとおりです。

 

 

(1)修復が簡単にできる建物(修復容易化案)

修復容易化案とは、浸水した後の復旧をなるべく簡単に済ませることができるようにするもの。浸水すると床下や床上の清掃から、濡れて使えなくなった部材を撤去しなければなりませんが、例えば断熱材を発泡ウレタン系など乾かせば再び使えるものを使用したり、電気設備と配線の位置を高くしておいたりすることなどで被害を小さくし、早めに復旧できる建物にするものです。

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(2)防水性能が高い建物(建物防水化案)

建物防水化案とは外壁をある程度の高さまでRC(鉄筋コンクリート)など止水性のある材料で覆うなどにより、住宅内への浸水を食い止めるというもの。水面が一定程度の高さになるまでは浸水しないようにするというものです。

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(3)床の高い建物(高床化案)

高床化案とは基礎を高くしたり、敷地をかさ上げなどして住宅への浸水を防ぐという方法。豪雪地帯では冬の積雪に備えて1階部分をRC造にしている住宅が多いが、それと同じような考え方といえます。

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(4)修復の期間も生活できる建物(早期生活回復可能案)

早期生活回復可能案は(1)修復容易化案をさらに一歩進めた考え方で、浸水後の修復期間でも2階で生活が出来るようにしたもの。本来、修復する際は避難所等での生活が強いられるが、修復中も2階で生活できるので避難生活の長期化を防げます。

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(5)屋根に避難ができる建物(屋根上避難可能案)

屋根上避難可能案は(1)修復容易化案や(2)建物防水化案の派生形。水位の高い氾濫時に、屋上などから避難できるようにしておく方法で、水流が早い場合でも住宅が流されないようにしておくことが必要です。命だけは守るという最終形です。

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■どの方法がよいか!?

いずれの方法も、従来の家づくりと比べたら費用がかかるのは事実です。一方で浸水リスクは一様ではないため、浸水リスクに応じて対策方法を選んだほうが効率的です。

 

水害対策でかかった費用と、無策のため復旧にかかった費用がイーブンになる年数、つまり水害対策費用がどれくらいの期間で回収できるのか、上記案の費用対効果を調べてみると

(1)修復容易化案の水害対策で約6割のエリア

(2)建物防水化案なら約3割のエリア

(3)高床化案は約5割のエリア

がおおむね20年で回収できるとわかりました。

 

上記5案に関するこれまでの検討は、あくまで水害対策のおおむねの方向性と費用対効果を調べるためのもので、どの方法ならOKなのか、といったものではありません。

 

■その他の例

一条工務店の「耐水害住宅」

耐震住宅ではなく免震住宅のように、加わる力に対して抗うのではなく、いなすという考え方。そして、水が引いた後に建物が再び元の位置に戻れるよう、ポールと建物をつなぐダンパーを用いたシステムも開発。

コストストの目安としては、35坪の住宅でスタンダードタイプなら、同社の通常の住宅+約46万円、浮上タイプで+約77万円と、当初の同社の狙いどおり、コストが抑えられている。

 

ユニバーサルホームの「地熱床システム」

一方、もともとは別の目的で開発されたユニバーサルホームの「地熱床システム」も、最近は水害対策の住宅として注目されるようになってきたという。

その理由は、「地熱床システム」の住宅が床下浸水しないからだ。このシステムは、地下の熱を得るために床下が密閉構造になっているため、浸水が起こっても床下に水が入らず、建物に対する浮力が発生しない。また床下に水が入らないので、床下浸水自体が発生しません。さらに強固な基礎構造ですので、地震にも強いというメリットがある。

 

■まとめ

われわれができることは、ハザードマップを見て、大河川の氾濫は無理だけど内水氾濫(集中豪雨によって用水路等の排水能力を超え、市街地が浸水してしまう災害)には耐えられるようにしようとか、冒頭の5つの案を参考に対策するか、上記で紹介した水害対策が施された住宅を選ぶなど、各自で対策を判断するほかありません。

ただし注意したいのがハザードマップの見方には理解が必要です。

現行のハザードマップは、命を守る目的もあって、1000年に1度の水害に対応したものになっている。しかし1000年に1度の大洪水ともなると、エリアによっては想定されている水深が3~5m、5~10m……となります。

「水害によって水面が5mを超えると、たいていその数字を見ただけで諦めてしまいがちです。しかし起こる頻度の低い水害ではなく、本来は浸水による水深が低くても起こる頻度の高い水害を想定したほうが住宅においては水害対策になります。

また、浸水の頻度が低くて浸水した場合に想定される水深が低いエリアなら、被害に遭った時は保険でカバーするのが費用対効果としては高いこともある。あるいは自治体で水害時に逃げ込める高い建物をつくったほうがよいケースもある。浸水リスクが一様ではないのと同様、対策もさまざまあるのです。

 

いくつかある対策方法の中から、自ら選ぶ必要がある。簡単に言えば「自らの命は自らで守る」と行動することが、現状の最善策なのだ。まるで新型コロナウイルス対策みたいだが、少なくとも「自分は大丈夫」と思う「正常性バイアス」だけはやめておきましょう。